住宅を建てるためには土地を持っていない方は土地を購入する必要があります。
そんな時に知っておくべき知識として「建ぺい率」があります。
この建ぺい率は家の広さや高さのルールとしてあります。

そこで今回は、建ぺい率の概要と上乗せできるケースがあるのか解説します。
住宅を建てることを検討中の方はぜひご覧ください。

 

□建ぺい率とは？その概要についてご紹介

建ぺい率という言葉を耳にしたことがある方も多いでしょう。
ただし、言葉は聞いたことがあっても実際に説明できる方は少ないのではないでしょうか。

建ぺい率とは敷地面積に対しての建築面積の割合を指しています。
上空から建物を見下ろした際に、その土地の何割を占めているのか判断する指標となります。
土地によって建ぺい率の上限は定まっています。
そのため、同様の広さの土地であったとしても建てられる面積が異なるのです。

また、建ぺい率が大きいほど建物に用いられる面積が大きくなります。
ただし、実際に建てる際には、近隣住宅への配慮を忘れないようにしてください。
敷地いっぱいに建てた結果、近隣住宅の日当たりの良さを奪ってしまったとなってはやるせないでしょう。
近隣住宅に配慮しつつ、日当たりの良さやゆとりなどを確保することが大切でしょう。

逆に建ぺい率が小さい場合は、十分な広さの家を建てるために広い土地を要します。
その分、土地代も高くなります。
そのため、建ぺい率を考える際には、広さのバランスを考慮して決定すると非常にバランスが良くなるでしょう。

 

□建ぺい率を上乗せできるケースはある？

場合によっては建ぺい率は上乗せできます。
そのケースとしては、防火地域内に耐火建築物を建てるケースになります。
住宅密集地において火災の広がりを防止するために決められている「防火地域」に耐火建築物を建てる場合には延焼の懸念を回避できると判断されます。
そのため、元々設定されている建ぺい率よりも10パーセント上乗せして建てられます。
ただし、耐火建築物ではないものが含まれている場合には適用できないため、その点は把握しておいてください。

また、角地に住宅を建てる際にも建ぺい率が10パーセント上乗せされる場合があります。
ただし、要件に該当する必要があります。
角地が全部当てはまるわけではないということを押さえておきましょう。

 

□まとめ

今回は、建ぺい率の概要と上乗せできるケースがあるのか解説しました。
建物を建てる際に指標として建ぺい率があるので、把握しておいてください。
また、上乗せできるケースとして防火地域内に耐火建築物を建てるケースがあります。
その点を理解しておきましょう。